われどこ-チラシ・パンフレットの効果計測

QRコードの発行

分析したい誘導先URLを入力することで自動でQRコードを生成可能。
出力されたQRコードを紙面に貼付するだけで
すぐに分析がスタートできます。
チラシや看板、パンフレット、ホームページに直ぐに活用できます。

自動レポーティング

アナログ広告でも、デジタル広告と同様レベルのBI画面で簡単に分析ができます。
期間指定、分析軸も思いのまま！

読み取りがリアルタイムで反映されるので、素早く結果がわかります。

位置情報分析

位置情報の共有に許諾したユーザーがQRコードを読み取った地点を取得できます。
これによって、エリアマーケティング施策との連携や、商圏分析が可能になります。

求人広告

居酒屋チェーン店のスタッフや警備人材、介護士・幼稚園の先生など資格保持者への求人広告等にご活用いただいております。

求人コスト最適化のためのデジタル広告と地域向けのチラシ広告の費用対効果の比較ツールとして好評です。

販売広告

特に不動産や新車など、高価格帯の販売広告でご利用いただいています。

商品に興味・関心のあるユーザがどういった地域にいるのか、詳細な位置情報が分かるので、効果的な営業活動ができると評価をいただいています。

新聞折込への出稿

新聞折込は、ポスティングに比べ、広告単価が安く広いエリアに配布することが出来るメリットがあります。

こうした特徴を利用し、自社商品やサービスを広く認知させるだけではなく、「面」で反響の多寡を把握し、出店計画や顧客の属性調査などにご利用いただけます。

DM広告

顧客リストをお持ちの場合、顧客へ直接商品サービスの案内状を郵送することができます。
顧客単位で顧客個別のQRコードを生成し案内状に差し込み印刷することで、特定の顧客の反響有無を調査することを提案してます。

特定の顧客の個人情報はわれどこが持つことは無く、われどこのQRコードのIDから、広告主が手元にもつ顧客リストと突き合わせを行って頂くことで、セキュリティは担保されます。

学校案内

説明会ごとにパンフレットに掲載するQRコードを分けることで、いつ実施した説明会からの反響が良かったのかを分析することができます。

時期や説明会の内容から、志望者がどんな学校説明会を求めているのか？
といったところまで分析することが可能です。

ランドセル販売

職人さんによる高級ランドセルのオーダーメイドでもご活用いただきました。
関東から関西への進出を図る際、どの地域にニーズがありそうなのか、販売戦略の事前マーケティングリサーチにチラシ分析を行いました。

観光案内

地方創生に取り組む地域において、地域外の人にとってはどのような観光資源がニーズがあるのか？という点には適切な分析が必要です。

自治体や商店会などで店舗ごとの利用データを横断的に分析することで、地域の強みを見出すことができます。

ポスター広告

ポスターの反響有無の調査にもご活用いただけます。

反響有無だけではなく、複数箇所で貼り付けられたポスターに対して、どの位置にあるポスターが読まれやすいのか？などを知ることができます。

交通広告の中吊り広告などに対してもご提案中です。

スタンプラリー（町興し）

スタンプラリーで使用されるスタンプなどに特典へ誘導するQRコードを組み込むことで、スタンプ参加者の反響や属性を取得することができます。

・どの位置のスタンプが特に反響があったのか
・どれくらいの人がすべてのスタンプを集めたのか
・途中でスタンプを集めなくなってしまった人はどれくらいだったのか
・どんな道のりでスタンプを集めているのか

といった分析をすることが可能です。

スマホ利用者へのデジタルマーケティング

効果測定の分野ではデジタルマーケティングが一歩先んじていますが、スマホ利用者の位置情報を簡単に取得できるのは、われどこの強みです。

QRコードの実体はわれどこシステムへの短縮URLですので、こちらをスマホ利用者向けのホームページやアプリに組み込むことで、利用者の位置情報などを取得することができます。

配信動画対応

動画配信サービスやコンテンツにわれどこのハイパーリンクを差し込むことで、動画広告のエリア・マーケティングにご活用いただけます。

反響の多い地域の内容、サービスを以降の配信に組み込むなど、分析や企画に活用ください。

われどこfor名刺

われどこの兄弟サービスとして、名刺活用を促進するサービスも提供しております。
企業の従業員（営業マン）の名刺にQRコードを添付。名刺交換したお客さまには、QRコードを読み取って頂くことで

・従業員（営業マン）のプロフィールページや企業のホームページなどをお客さまにご紹介
・従業員（営業マン）の「連絡先情報」をお客さまの端末に１タップで登録

などが可能になります。

また、企業としては、自社の従業員がいつどこでどれだけ営業活動しているのか把握することが可能になり、従業員管理の向上に繋がります。